ドライバー業に将来性はある?ない?運送業界の今後の動向

今、ドライバーとして運送業に関わっている人も、これからドライバーとして運送業に足を踏み入れようとしている人も、運送業のこれから、将来性は気になるところではないしょうか?

運送業に関わらず、自分の仕事に将来性があるのか、衰退していく業種ではないのかという心配は、労働者として不安になる点だと思います。

また、最近では技術の進歩によりAIなどの導入で人材の削減が行われています。そこで今回は、運送業の将来性についてご紹介したいと思います。

運送業の将来性はある?ない?

結論からいうと運送業の将来性はあると言えます。日常において通販は当たり前となり、人々の生活に根付き始めています。衣類、日用品、食品など人の生活に密着した物の購入ができるため、今後さらに通販の需要は拡大していくと思われます。

コロナ禍により、通販の新規ユーザーも増えたことが予想されます。そうなれば、運送業も活性化するといえます。運送業界もユーザーが受け取りやすいサービスを始めたりと、新しいサービスの展開を始めています。

また、今回のコロナウィルスの感染拡大で通販の存在は一目置かれるものとなりました。物流、運送がストップすることは、社会全体の動きを止めてしまうことになります。そのため、社会の全体の動きに関わる仕事として、運送業の将来性は明るいものと言えます。

将来性はあるけど懸念もある?

将来性があることはわかっていただけたかと思いますが、運送業にも懸念事項があります。運送業は基本的にサービス業であるため、ユーザーが減れば運送業も衰退します。

また、サービス業である以上、ユーザーが期待する以上のサービスを提供しなければいけません。運送業はただでさえ、「人材不足」「過重労働」「低賃金」が叫ばれており、これ以上のサービスを提供できるのか懸念されます。

運送業のこの3大課題を解決しなければ、これ以上のサービスの展開は難しいと言えます。とはいえ、運送業には将来性があるので、官民協力の上、課題を解決しながら更なるサービスの拡大が期待されます。

コロナ禍で物流の重要性が証明された

このコロナ禍で自粛や自宅待機、在宅ワークなど巣籠生活を支えたのは物流・運送業だといえます。人々が自宅から外に出ず、生活をすることができたのは、自宅まで必要なものを届けてくれる人たちがいたからです。

このことを考えると、まだまだこれまで以上の物流・運送業の需要を見込みことができます。また、コロナウィルス収束後も一気に需要が低くなることは考えにくいです。

むしろ、通販事業の大手はますます事業の拡大をしてくることが予想されますし、そうなれば物流・運送業は必須となるので、やはり運送業の将来性はあり、需要を見込むことができます。

技術の進歩はどう影響するのか

運送業に関わらず、今、労働者が気にかけているのはAIなどの発達ではないでしょうか?

これは、運送業も例外ではないAIなどを搭載した自動運転システムの採用などで、ドライバー不足の一助となることが期待されています。

また、ドローンや公共交通機関を利用した物流・運送も可能性を見出しています。しかし、それも実験段階に過ぎず、いますぐに運送業に大きな影響を与えることはないでしょう。

諸外国でも、自動運転システム搭載車の試験走行などが行われていますが、事故があったり、故障があったりとまだ実用化にはほど遠いと言えます。また、この自動運転システム搭載車が運送業に運用されるようになったとしても、必ずドライバーは必要ですし、ドライバーとしての将来性は、あるといえます。

しかし、この自動運転システム搭載車が導入される未来がくれば、運転によるドライバーなどの負担が減り、肉体的負担は軽減される可能性もあります。そうなれば、ドライバーへのイメージの改善にもつながり、人手不足の解消にもつながっていくかもしれません。

また、ドローンによる配達も検討されていますが、これに関しては法律的な観点から、障害が多く、今すぐ影響はしないと考えられます。

まとめ

運送業には明るい未来があることが、わかっていただけたでしょうか?

しかし、懸念事項や課題もあり、一概に運送業は安泰とは言えません。しかし、東京オリンピックや通販事業、食品の通信販売が行われていく以上、運送業の需要は見込むことができます。

これから、世界はさらにデジタル化が進み、その点からみれば運送業は切っても切れない関係と言えます。また、このコロナ禍で物流・運送業の重要性は十分に証明されたと言えます。人々の生活に必ず必要なものだという位置づけがなされました。

今後は、技術の進歩により、自動運転システム搭載車が活躍する日もやってくるかもしれません。しかし、それはドライバーが雇用を失う場ではなく、最新の技術とともに共存して、運送業を支えていく、ひとつのパートナーとして、人手不足の解消や重労働のイメージを脱却する助けとなっていくかもしれません。

軽貨物ドライバーJP
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